転職による給料アップの相場を年齢・職種別に解説！年収を上げるコツと成功者の特徴

最終更新 : 2024.6.11

「転職で給料アップを実現したい」とお考えの方も多いでしょう。実際に転職するにあたって、「給料」を重視される方は、非常に多くの割合を占めています。

本記事では、実際に給料アップした人の割合を年齢・職種別に紹介します。併せて、給料アップを実現しやすいケースや、成功させるコツ、注意点まで分かりやすく解説していきます。

この記事の監修者

加藤 美季エキスパートキャリアアドバイザー

ブライダルジュエリーの販売と店舗の店長を経験。モノではなく、個人の提案力が試される職業に挑戦したいという想いから、「type転職エージェント」キャリアアドバイザーに。現在では営業職経験者を中心に、転職者に「寄り添ったカウンセリング」をモットーに転職希望者に向き合っている。 監修者プロフィールを詳しく見る >>

1. 転職による給料アップを図る人の実態
2. 転職で給料アップを成功させるコツ
3. 【成功者に学ぶ】転職で年収・給与アップしやすい3つのケース
4. 給料アップを目的とした転職活動の注意点
5. 転職で給料アップを成功させるならtype転職エージェントを活用しよう
6. 転職で給料アップを目指す人向け！よくある質問
7. まとめ

転職で給料アップを目指す人や、成功した人はどれくらいいるのでしょうか。ここでは、給料アップを目的として転職する人の割合や、どれくらいの給料アップを実現しているのかについてまとめました。

給料アップを目的として転職する人は多い

給料アップを目的として転職する方は非常に高い割合を占めています。厚生労働省が公表する「－令和４年雇用動向調査結果の概況－」の前職を辞めた理由別の割合（個人的理由）を見ると、「給料等収入が少なかった」と回答したの割合は男女ともに高く、退職理由の第3位にランクインしています。

※その他の個人的理由を除く

また、企業側の観点から見ると、人材確保が課題として挙げられていた企業が賃金を上げて求人を募集した結果、「応募者が増え、優秀な人材を獲得できた」というデータもあります。

これらのデータより、給料アップを目的として、転職活動を開始している人が多いことが見受けられるでしょう。

出典：内閣府「第2章　多様化する職業キャリアの現状と課題（第1節）」

出典：厚生労働省「第２章　賃金引上げによる経済等への効果」

転職における給料アップの相場

ここでは、type転職エージェントを利用して給料アップを実現した方の割合を職種・年代別にご紹介します。給料アップに成功する転職者の特徴を掴むことができるでしょう。

職種別

ほとんどの職種において、転職で給料アップに成功した人の割合が約過半数に達していることが明らかになりました。

とくに、エンジニア職は、給料アップに成功した人の割合が非常に高く、システムエンジニアに関しては約7割の人が収入アップを実現しています。

管理・企画・マーケティング職も給料アップを実現した人の割合が56%と成功者が多いです。エンジニア職や管理・企画・マーケティング職が転職での給料アップ成功率が高いことから、「専門性のある職種は給料が上がりやすい」と言えます。

年代別

どの年代においても転職での給料アップ率が過半数を超えており、ほとんどの人が収入アップを実現していることが分かりました。とくに、40代、20代は、約6割の方が給料アップを実現していることが見て取れます。

転職で給料アップを成功させるためには、いくつか押さえておくべきコツがあります。ここでは、給料アップを実現させるためのコツを4つに分けて紹介します。

年収水準が高い業界・職種を選ぶ

業界や職種によって給料水準にはバラつきがあります。そのため、全体的に給料が高い業界や職種への転職を成功させることで、給料アップを実現できる可能性が高まります。

令和5年9月に国税庁により公表された「民間給与実態統計調査」では、業種別の平均年収がまとめられており、電気･ガス･熱供給・水道業が760.5万円ともっとも高く、次いで、金融業/保険業が590.5万円と比較的給料水準が高いことが分かりました。

電気・ガス・熱供給・水道業は、事業所数自体少なく、、総務省統計局の「令和3年経済センサス」によると、当業界に従事する人は全体の0.2％となっているため、狭き門をくぐり抜けなければならないことが分かります。

社会や経済、国民生活を支える基盤を担う業界といえる「インフラ系」や、専門知識が求められる「金融業界」「情報通信業」は、比較的給料水準が高いといえるでしょう。

関連記事：平均年収ランキング一覧　〜年齢・業種・職種別モデルの金額をチェック

関連記事：給料が上がらない理由とは？2023年最新の平均年収や給料を上げる方法を紹介

実力重視の評価制度を採用している企業・職種を選ぶ

実力・実績を重視した評価制度を導入している企業を選ぶことで、年収アップを実現できる可能性があります。

現職がいわゆる「年功型」と言われる給与体系の企業で働いていた場合、年齢や勤続年数に比例して、給料が上がっていくため、どんなに実力があっても若手である限り、大幅な給料アップは見込めません。一方、実力・実績を重視する企業であれば、特定の行動や成果、実績を評価の対象として、月給やボーナスとは別に報酬が支給されるため、実力のある人材は、年齢や勤続年数に関わらず、手取り額を増やすことが可能です。

しかしその反面、成果を出し続けなければ収入が下がることもあるので慎重に判断しましょう。

企業規模だけで判断しない

「平均年収が高い企業ランキング」などをメディアで見ると、ほとんど大手企業がランクインしている影響もあり、「大手企業＝高年収」と考える人も多いでしょう。

しかし、一般的な大手企業では、給与規定を参照する方法で年収を決定することが多いため、優れたスキルや実績を持ち得ていても、同配属先・同年齢の既存社員と同じ給料額が支給される傾向にあります。

そのため、大手企業に転職できたからといって、必ずしも給料アップにつながるとは限りません。一方、中小・ベンチャー企業など企業規模が小さくなるほど、一人の人材が会社に与える影響は大きく、自社の利益への貢献度が高いと判断される人材を採用したい場合には、柔軟に年収を検討するケースも多いです。

また、入社後も中小・ベンチャー企業は、大手企業に比べ、ポストに空きがあるケースもあり、数年後に役員に昇格することで給料アップを実現できる可能性もあります。

関連記事：【スタートアップ企業への転職】働くメリットや求められている人材の特徴を解説

福利厚生や手当を確認する

直接的に給料が上がるわけではありませんが、企業から受け取れる諸手当なども「事実上の年収」をアップさせうる要素になります。例えば、住宅手当や家賃補助などで月に3万円の支給があれば、単純計算で年間36万円を受け取るのとほとんど同じです。

特定の資格を取得することで、受け取れる「資格手当」も、月に5,000円〜10,000円プラスされるケースもあるので、有資格者やこれから資格取得を検討している方もぜひチェックしてみてください。

また、残業代についても正確に把握し、自身の手取り額がどれくらいになるのかを比較検討することが大切です。

転職で年収・給料アップする人としない人が存在する理由にはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、転職で年収・給料アップしやすい3つのケースについてご紹介するので、その傾向を掴んでおきましょう。

応募先の企業が求める人材と自分のスキルがマッチするケース

応募先の企業が求める人材と、これまでに培った経験やスキルがマッチしている場合は給料アップしやすくなります。

例えば、企業側が「ITに関する知見があり、チームリーダーとして組織を構築できる人物」を求めている場合、フロントエンドからバックエンドまでの開発経験、マネジメント経験がある求職者から応募があれば、柔軟に年収交渉に対応するでしょう。

評価基準は、企業によって異なるため、現職では当たり前に全社員が遂行できる業務であっても、ほかの会社では高く評価されるケースもあります。

求人票の募集要項や企業の採用ページなどをじっくりと読んで、自分のスキルや経験とのマッチ度が高い部分をアピールしましょう。

前職の年収が日本の平均水準を下回っていたケース

国税庁が公表する「令和４年分　民間給与実態統計調査」によると、平均給与は458万円となっており、前職の年収がこの平均水準を下回っている場合、転職による給料アップに成功しやすくなります。

とくに「年収水準が高い業界・職種を選ぶ」でご紹介した業界全体の給料水準の高い企業へ転職すれば、大幅なアップも期待できます。

ただし、全く経験のない業種・職種に転職する場合は、業界全体の給料水準が高くても、一時的に給料が下がってしまう可能性があるので注意しましょう。未経験の業界・職種に転職する場合は、即戦力として活躍できる可能性が低く、入社後は研修がメインとなるため、転職後すぐの給料アップは期待できません。

転職エージェントを利用して年収交渉をしてもらったケース

転職エージェントを利用することで、企業の採用担当者や、決裁権を持つ役員などに直接、年収交渉をしてもらえるため、給料アップを実現しやすくなります。

これから働く可能性がある会社に年収交渉をしたりすることに対して苦手意識を持っている人も多いのではないでしょうか。転職エージェントを利用すれば、こうした企業への交渉など、すべて無料で支援してくれるため、積極的に活用した方が良いでしょう。

厚生労働省が公表する「― 令和５年上半期雇用動向調査結果の概況 ―」における転職者の賃金変動状況別割合によると、38.6％の人が転職で給料アップを実現していることが明らかになっています。一方でtype転職エージェントを利用した人の給料アップ率は、約過半数を占めていることから、転職エージェント経由の方が給料アップに成功しやすいと言えるでしょう。

給料アップを重視して転職活動を進めていると、ほかの条件を注視し忘れて入社後にミスマッチが起きたり、転職理由や志望動機の伝え方に躓いたりする傾向にあるので、しっかりと注意点を押さえておきましょう。

年収以外の条件も確認する

給料アップを目的として転職活動を進めている場合、ほかの条件を見落としてしまうことがあります。たとえば、仕事内容や労働時間、勤務地、転勤の有無、福利厚生、休日に関する条件などもしっかりと確認しておきましょう。

「給料が上がれば何でも良い」と思っていても、実際に転職すると、労働環境が自分に合わず、早期退職に繋がるリスクもあります。こうした転職後のミスマッチを避けるためにも、「なぜ転職したいと思ったのか」「年収以外に大事な条件はないか」と考える時間を作った方が良いでしょう。

自己分析を行い、自分の強みを活かせる企業を選ぶ

これまでの経験やスキルを生かして、どのように応募先の企業に貢献できるのかを伝えることが大切です。企業があなたを採用するメリットを明確に提示できれば、企業側も希望の年収額で雇用契約を結んでくれる可能性があります。

それにはこれまでのキャリアを振り返ったり、自分の強み・弱み、得意なこと・苦手なことなどをハッキリとさせて、企業に対してアピールすると良いでしょう。

転職理由・志望動機の伝え方を工夫する

素直に「給料が低いから退職を決意した」「前職よりも給料が高いから志望した」などと本心を伝えてしまうと、印象が良いとは言えません。採用担当者は、入社しても「自社より高い年収の企業を見つけたら退職してしまうかも」と懸念を抱く可能性があります。

そのため、本心は給料アップが目的であっても、別の言い回しを考えて伝え方を工夫する必要があります。

まず、「給料が低い」「もっとも給料が良い会社で働きたい」と思った理由や背景を考えてみてください。そして、どうすればその状況を解決できるのか、転職によって何を叶えたいのかを考えて志望動機に繋げましょう。例えば、給料が低いことに大きな不満があるのではなく、「人事・報酬制度に問題がある」「業界全体の給料水準が低い」など深掘りすると、さまざまな要因が見えてくるかもしれません。

例）転職理由

転職で給料アップを実現したい方は、type転職エージェントをご活用ください。type転職エージェントは、一都三県、ITエンジニア・営業職・ハイクラスの求人・転職に強いエージェントサービスです。

比較的給料アップを実現しやすい「ITエンジニア」「営業職」「ハイクラス」に関わる求人を豊富に保有しているため、高年収を目指したい方におすすめです。

経験豊富なキャリアアドバイザーが企業に直接、年収交渉を行いますので、あなたのスキルや経験に見合った給料で働くことができるでしょう。なお、給料のほか、働き方や福利厚生などの労働条件に関しても気になることがあればお気軽にご相談ください。

＞＞type転職エージェントとは

ここでは、転職で給料アップを目指す人に向けて、よくある質問をQ&A形式でまとめました。気になる項目があればぜひチェックして、疑問や不安を払しょくしましょう。

転職すると平均的に給料はどのくらい上がりますか？

厚生労働省が公表する「転職入職者（1）の賃金変動状況別割合」によると、34.6％の人が転職による給料アップを成功しており、そのうち、前職から「1割以上の増加」を実現した人の割合は23.7％、「1割未満の増加」が11.0％となっています。

つまり、単純計算ではありますが、「前職の月給が30万円の人が1割以上増加した場合、月々3万円増えた」ということになります。

転職で給料が上がる割合は？

転職で給料が上がる人の割合は、厚生労働省が公表する「転職入職者（1）の賃金変動状況別割合」によると、34.6％の人が年収アップを実現しています。

また、type転職エージェントを利用した転職成功者のデータによると、給料アップを実現した人の割合が年代問わず約過半数を占めていることが明らかになりました。

20代の場合56%、30代は55%、40代では59%、50代は50%と、40代で給料アップした人の割合がもっとも高いです。

転職で年収100万円アップを実現することは現実的に難しい？

転職で年収100万円アップすることは、不可能ではありません。ただし、業界・職種全体の給料水準が高く、これまでの実務経験やスキルを最大限に活かせる企業を見つける必要があるため、戦略的に転職活動を進めなければ難しいでしょう。

転職で年収50万円アップを実現することは可能？

厚生労働省が公表する「転職入職者（1）の賃金変動状況別割合」によると、年収が「1割以上の増加」した人の割合は23.7％となっています。

つまり、月給が50万円の人が1割以上増加した場合、毎月5万円収入がアップするため、年収50万円アップを達成できることになります。1割以上の増加を実現した人は、わずか2割ほどとなっており、さらに月給50万円以上得ている人の割合も少ないため、転職で年収50万円アップは簡単ではないことがわかります。

ただし、給料水準の高い業界・職種に絞って、これまでの実務経験やスキルを最大限に活かせる企業を見つけて転職できれば実現できる可能性もあります。

ITエンジニアが転職で給料アップを実現するためには何が必要？

ITエンジニアは、職種によって給料水準が異なります。そのため、職種における必要な技術、扱う言語、スキルを理解し、資格の取得や実務経験を身につけることが大切です。

なお、厚生労働省の職業提供サイトによると、、ITコンサルタントや、プロジェクトマネージャ（IT）の平均年収は、ともに660.4万円と同じエンジニア職のなかでも比較的高く設定されていることが分かりました。

出典：職業情報提供サイト「jobtag」

関連記事：ITエンジニアの平均年収は？年収を上げる方法と転職成功事例を紹介

薬剤師が転職で給料アップを実現するコツは？

薬剤師は業種によって給料水準が異なるため、高収入を得られるドラッグストアや調剤薬局、製薬会社などに転職すると給料アップを実現できる可能性があります。

また、管理薬剤師として働ける職場へ転職できれば、給料アップを実現しやすいといえるでしょう。薬剤師は地方に行くほど、人材不足が深刻化しやすい傾向にあるため、エリアや、働く時間帯を変えることでも給料アップに成功できる可能性があります。

出典：厚生労働省「薬剤師の偏在への対応策」

出典：厚生労働省「令和3年度厚生労働省医薬・生活衛生局総務課委託事業 薬剤師確保のための調査・検討事業報告書」

高卒の求職者が給料アップを実現する方法は？

未経験者を積極的に受け入れている業界・職種へ転職すると、給料アップを実現できる可能性があります。具体的には人手不足に陥りやすい職種といえる「営業職」などがおすすめです。

なお、これまで未経験者を積極的に採用していたIT業界や事務職は、今や人気の高い仕事になったため、資格を取得したり、副業などで実務経験を身につけたりしてから挑む必要があります。

教員が転職で給料アップを目指す際のコツは？

教員が転職で給料アップを目指す際にコツとしては、給料水準の高い業界・職種かつ、これまでの経験が活かせる企業への転職を推奨します。ただし、教員は副業が禁止されている傾向にあるため、実務経験の有無を重視するIT系やWeb業界への転職はハードルが高いと言えます。

そのため、前職のコミュニケーション能力やスケジュール管理能力、マネジメント力などを活かせる管理・企画・マーケティングや、営業職などへの転職を目指すと良いかもしれません。

事務職へ転職すると給料アップを実現できる？

事務職にはさまざまな種類があり、給料水準の高い業界の事務職として働くことで年収アップを実現できる可能性があります。そのため、事務職への転職を考えている方は、種類や平均年収などを把握しておくと良いでしょう。

※type転職エージェントのサービスにご登録された各事務職の方の平均年収

ただし、事務職は人気の高い職種であるため、まったくの未経験から転職を成功させるのは非常に難しいです。基本的なパソコンスキルはもちろんのこと、事務職に活かせる資格、経験を持ち得ている人であれば、事務職への転職で年収アップを実現できるでしょう。

年収アップを狙った転職で後悔する理由は？

給料以外の条件を見落としており、ミスマッチが生じたことが挙げられます。

たとえば、残業や休日出勤が多く、ライフワークバランスが取りにくくなったり、難易度の高いノルマが課せられて達成することできなかったりして「こんなはずではなかった」と後悔する人もいるでしょう。給料アップだけに焦点を当ててしまいがちですが、ほかの条件を確認する、あるいは、転職エージェントを利用して企業の内部情報を得るといった対策が必要です。

給料水準が高い業界・職種への転職を検討したり、自分の強みを活かせる企業を選択したりといったコツや注意点を踏まえたうえで、転職活動を進めれば給料アップを実現しやすくなるでしょう。

type転職エージェントでは、給料アップを実現しやすい業界・職種への求人紹介や、年収アップ交渉の代行、書類の添削、面接対策など転職活動を幅広くサポートさせていただきます。給料アップを目的とした転職をお考えの方は、ぜひご活用ください。