転職のタイミングは何月がいい？他にもボーナスや昇格などパターン別に解説

【転職タイミング１】キャリアで評価されるのはどのタイミング？

（１） 資格取得の前か、後か

取得しようと思っている資格が転職後に就きたい仕事に必須である、あるいは転職活動で高く評価されるものであれば、資格取得後に転職する方が良いでしょう。特に難易度が高めで、いつまでに試験に合格できるかはっきり見通せない資格の場合、転職活動と勉強を同時進行するのは大変です。まずは今の仕事を続けながら資格を取ることに集中した方が、早く合格できる可能性も高くなります。

（２） 前の転職からすぐか、時間をおくか

前の転職からあまりに短期間で次の転職活動をすると、採用過程で不利になるためお勧めしません。特に入社して１年以内の早期退職は、採用担当者から「本人に何か問題があるのではないか」と厳しい目で見られます。転職したばかりで「また転職したい」と思っても、早まって会社に退職を申し出るようなことはせず、今後のキャリアに与える影響について落ち着いて考えてみてください。

そもそも入社してそれほど早く辞めたいと考えるのは、その会社や仕事をよく理解していないことが原因かもしれません。自分が不満に思っていることが、実は職場のことをまだよく知らないがゆえの思い込みや勘違いだったりすることはよくあります。また、会社や上司と相談すれば、その問題を改善できる可能性もあるでしょう。もし会社側に原因があった場合でも、転職活動では「その状況を改善するために、あなたはどんな努力をしたのか」を必ず聞かれます。次の転職活動やその後のキャリアで後悔しないためには、本当にその会社で働き続けることができないのか、ある程度の時間をかけて見極めることが重要です。

（３） プロジェクトの進行中か、終了後か

現在進行中のプロジェクトがあり、それをやり遂げることが自分の実績になって市場価値が上がるのであれば、プロジェクトが完了した後に転職した方が有利です。

ただし「プロジェクト中に転職活動を進めておいて、入社はプロジェクト終了後まで待ってもらおう」と考えるのは要注意です。企業は基本的に人材がすぐに欲しいタイミングで採用選考を行うので、どんなに遅くても内定から２ヶ月以内には入社を求められます。プロジェクトの完了時期に合わせて転職活動をしたつもりでも、予定外の遅延やスケジュール変更が発生すれば、転職先に入社できる時期がずれる可能性があります。その場合、内定先の企業と「プロジェクトが終了するまで入社を待って欲しい」と交渉をするのは現実的には難しいでしょう。よってプロジェクト終了後に転職するなら、完了する時期が確定してから転職活動を始めることをお勧めします。

（４）昇進の前か、後か

昇進によってマネジメント経験が得られて、本人が転職後もマネジメントとしてキャリアを積みたいのであれば、昇進の実績は転職活動においてアピール材料になります。また昇進したということ自体が、会社から高く評価される人材であることを裏付ける材料にもなります。これらを考えると、昇進後に転職活動をした方が有利と言えるでしょう。

ただし、「昇進して役職者の肩書きさえ手に入ったら、すぐに転職しよう」と考えるのはお勧めしません。やはり昇進したポジションである程度の成果を出してからでないと、「マネジメント経験あり」とは認められない可能性があります。昇進を転職活動における有利な材料にしたいなら、少なくとも１年程度はその役職で実績を積んでから転職する方が良いでしょう。

（５）20代のうちか、30代になってからか

すでに転職を決意しているのであれば、20代のうちに行動に移すことを勧めます。転職市場では、「30歳」を一つの区切りとして、人材として求められるレベルや条件が大きく変わります。20代のうちは多少経験が浅くても若さやポテンシャルを評価してもらえますが、30代になればマネジメント経験や高度な専門スキルを求められます。未経験の業界や業種に転職したいのであれば、なおさら20代のうちに転職する方が有利です。

20代の転職で気を付けたいこと・成功のポイント

【転職タイミング２】私生活ではどのタイミングですべき？

（１） 結婚の前か、後か

結婚しているだけで、転職において不利になることはまずありません。結婚後も独身時代と変わらず仕事に取り組み、長期的なキャリアを築いていく意思があることを採用担当者にしっかり伝えれば、既婚者であることはそれほど大きな問題にはならないでしょう。よって転職活動に当たっては、結婚の前か後かということより、長期的なキャリアプランを面接などでしっかり伝えられるよう準備することが大事です。

（２） 出産の前か、後か

一方、「出産の前か後か」は女性の転職活動に大きく影響します。特に子どもを産んで復帰するタイミングで転職するのは、かなり難しいのが現実です。出産後はどうしても働く時間が制限されるため、定時までの勤務や時短勤務などを会社に求めることになります。女性の両立支援が進んだとはいえ、転職者が入社時からそのような働き方ができる会社は、まだまだ多くありません。

よって転職をするなら、出産前がベストです。さらには、転職してすぐ出産するのではなく、仕事である程度の実績を出して職場の信頼を得てから産休・育休に入れるよう、長期的な視点に立って仕事とプライベートの両面でスケジューリングする必要があります。担って欲しい仕事や役割があるから中途採用したのに、まだ会社に何の貢献もしないうちに産休に入れば、周囲の心象はよくありません。もちろん、いつ産むかは個人が自由に決める権利がありますが、出産後もその職場で長く働き続けたいなら、なおさら周囲との信頼関係を築いておくことが大切です。

そもそも転職後１年以内は、育児休業（育休）を取得できない可能性があります。育休を申請できるのは、「同じ企業に１年以上雇用されていること」と「育休明けも引き続き雇用が見込まれること」の２つの条件を満たした場合です。育休なしで職場復帰するのは現実的にかなり厳しいので、自分自身が出産後に働き続けやすい環境を得るためにも、転職と出産の時期は慎重に計画を立てるようにしてください。

（３） 家を買う前か、後か

転職した直後は、住宅ローンの審査が通りにくくなります。金融機関は今後も長期に渡って安定した収入が見込める人物にしか融資しないため、転職直後のタイミングは将来が不安定だと判断されやすくなります。もし家を購入する予定があり、現在の会社の勤続年数が長いのであれば、住宅ローンを組んでから転職した方が良いでしょう。

【転職タイミング３】求人市場ではどのタイミングですべき？

（１） １年のうち、何月が有利？

これまで日本企業では、「人事異動が多い４月と10月」と「賞与を貰ってから退職する人が多い１月と７月」に合わせて中途採用の求人を出すケースが大半でした。ただし、転職することが一般的になり、通年採用を行う企業が増えた現在は、世間で思われるほど時期によって転職活動の有利・不利に差があるわけではありません。企業が採用したい時に募集をかけ、採用できた時点でやめるという繰り返しなので、人材を求めている企業はどのタイミングでも常に存在します。よって、自分が転職したいと決断したタイミングや、仕事の引き継ぎがしやすい時期など、自分の都合を優先して転職の時期を決めれば問題ありません。

大企業・中小企業・ベンチャー企業それぞれで有利な時期は？

先ほども説明した通り、今は通年で中途採用を行う企業が増えたので、会社の規模によって有利・不利な時期が大きく変わるわけではありません。ただし、大企業は中途採用の求人自体が中小やベンチャーに比べて少ないことは知っておくと良いでしょう。大企業の求人は、募集するポジションや入社時期を絞ってごく限定的に行われることが多いので、応募できるタイミングはそれほど多くありません。一方、中小企業やベンチャーは人手不足のところが多く、常時求人があります。ずっと求人が出ていると、「人がすぐに辞めてしまうような会社なのだろうか」と心配になるかもしれませんが、ごく一部を除いてはビジネスや事業の拡大に伴う増員募集がほとんどです。むしろ成長企業であることの目安になるので、過剰に心配する必要はありません。

【転職タイミング４】会社が倒産した！いつまでに終わらせればいい？

失業給付金（失業手当）がもらえる間に転職先を決めることを目標としましょう。失業給付金の給付期間は、被保険者だった期間が１年以上10年未満なら90日、10年以上20年未満なら120日です。「10年未満か、10年以上か」で30日の差がありますから、自分の給付期間をきちんと確認した上で、その間に転職先を決められるようなスケジューリングをしてください。

▼失業給付金（失業手当）の給付開始日や給付日数などについて
詳細に知りたい方はこちら▼

会社都合退職と自己都合退職の違いは？

会社都合退職と自己都合退職の違いや、諸手続きについてまとめています。

そもそも離職期間が長くなると、転職活動中に企業から見られる目も厳しくなります。「なかなか転職先が決まらない理由が何かあるのだろうか」「本人にやる気がなくて、ちゃんと転職活動をしていないのでは」といった懸念を持たれる可能性があるからです。失業給付金の給付期間に関わらず、なるべく早く転職先を決めるのが一番だと心得ましょう。