コンサルティングファームとは？未経験でも転職できる？向いている人の特徴も解説

最終更新日 :2023.07.21

近年、就職・転職先として人気が高まっているのがコンサルティングファームです。急激な環境変化や経営課題の複雑化を背景に、企業がコンサルティングファームの支援を受けるケースは増加しており、ビジネスの世界における存在感や影響力はますます高まっています。

そこで本記事では、コンサルティングファームの仕事内容や種類、コンサルタントに向いている人や必要なスキル・経験、転職に成功するポイントなどを詳しく解説します。

この記事の監修者

斉藤 由梨キャリアアドバイザー部 部長

【保有資格】国家資格キャリアコンサルタント
一橋大学卒。求人媒体の営業職から「type転職エージェント」キャリアアドバイザーへ転身。コンサルタント・PM・SI・ベンダーと幅広い領域でのIT業界従事者の転職サポートを行い、現在は役職経験者の方や組織のリーダークラスを中心に多くの転職者を中心に転職を支援している。 監修者プロフィールを詳しく見る >>

1. コンサルティングファームとは？
2. コンサルティングファームの仕事内容
3. コンサルティングファームの種類
4. コンサルティングファームに向いている人
5. コンサルティングファームに転職する際に必要な資格やスキル
6. 未経験からコンサルティングファームに入るには？
7. コンサルティングファームへの転職成功のポイント
8. まとめ

コンサルティングファームとは、企業の経営課題を解決に導く企業を指します。扱う業務領域によって、戦略系、シンクタンク系、会計系、IT系などに分類されます。

クライアントの課題に対し、解決に導くための基本的な方針や計画などについてコンサルティングを行います。クライアントだけでは手に負えない問題をプロフェッショナルとして解決に導くことが求められるため、当事者であるクライアント以上にビジネス・経営・業務・ITなど各分野の高い専門性と課題解決能力が求められます。

難易度が高い仕事である反面、プロジェクト単位でさまざまなクライアントの案件に携わることができるため、自分の経験値を高める機会が多いのが魅力です。ただしクライアントの期待に応えるため、プレゼンや成果物提出などアウトプットの期限前は業務が忙しくなる傾向があります。

クライアントのビジネスの根幹に関わる課題を解決するため、コンサルタントには経営や事業を俯瞰する視点が求められます。クライアントから質の高いアウトプットを求められるので、自己研鑽も欠かせません。年齢を問わず常に高い実績を出すことが求められる実力主義の世界であり、コンサルタントとして活躍するには上昇志向が必要です。

コンサルティングファームは業務領域によっていくつかに分類されます。ここでは代表的な種類を紹介します。

・総合コンサルティングファーム

あらゆるインダストリーのクライアントに対して幅広いサービスを提供する、比較的規模の大きいコンサルティングファームです。大手会計事務所（監査法人）を母体とすることが多く、財務・金融に関する専門知識や経験を保有している人材もいます。

扱う案件が多岐に渡るため、多くのファームはインダストリー（金融、製造、公共など）ごとの業界別チームと、戦略、会計、人事、SCMなどの機能別チームに分かれています。

【例】PwCコンサルティング、デロイト トーマツ コンサルティング、アクセンチュア、ベイカレント・コンサルティング、アビームコンサルティングなど

・戦略系コンサルティングファーム

企業の経営全般に関わる課題の調査・解決、および事業成功のための戦略立案・遂行を手がけるコンサルティングファームです。M&A戦略、グループ経営戦略、経営課題解決のための戦略策定、市場参入戦略、新規事業戦略、新製品開発戦略、人事戦略、マーケティング戦略、IT戦略など多岐に渡ります。

人材採用では、ビジネスパーソンとしての基礎能力や思考力を測る指針の一つとして有名大学卒の学歴を求めることも多く、入社の難易度が高い企業群です。

【例】マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ、A.T. カーニーなど

・IT系コンサルティングファーム

IT戦略立案やERP等のシステム導入によるクライアントの業務改善・利益向上など、システムを課題解決手段とするコンサルティングを得意とします。システム導入における開発や構築まで対応する技術部隊を持ったコンサルティングファームも存在します。

【例】IBM、フューチャーアーキテクト、シンプレクス、ウルシステムズ

・シンクタンク系コンサルティングファーム

民間企業向けの経営コンサルティング～ITコンサルティング、官公庁向けのリサーチ業務まで、幅広い業務を行います。

【例】野村総合研究所、三菱総合研究所、NTTデータ経営研究所、富士通総研など

・組織人材系コンサルティングファーム

採用・育成などの人材戦略や人事制度改革、組織風土改革など、組織と人事に関するコンサルティングを行います。

【例】マーサージャパン、ウイリス・タワーズワトソン、コーチ・エィ、リンクアンドモチベーションなど

コンサルタントは企業が直面する課題を分析し、具体的な解決策を提案しなくてはならないことから、問題解決能力が高いことはコンサルティングファームで働く上でとても重要です。また、さまざまな業界、かつその会社の上層部と良好なコミュニケーションを図り、適切なアドバイスやサポートを提供するために人間関係構築スキルも欠かせません。

なお、コンサルタントは高い専門知識も必要ですが、それだけでは戦力として働けないでしょう。なぜなら、市場の状況などに変化があれば解決策も変わってしまうため、トレンドなどの新しい知識を素早く吸収し、適応する柔軟性もコンサルティングファームで働くには必要不可欠なのです。また、タフさと忍耐力も必要です。コンサルタントの仕事は「企業の課題解決」という華々しいイメージを持たれがちですが、その解決案を提案するまでには膨大な量のデータなどを分析したりなど、地道で骨の折れる作業もあります。

コンサルタントとしてクライアントにどのような課題解決を提供したいかによって、必要なスキルや経験値は変わります。

まずは経営・事業・業務・ITなどのビジネス領域のうち、どこに自分の経験値があり、強みを発揮できるかを見出すことが必要です。さらに各領域の中でも、「どの業界について知見があるのか」「事業や業務の中でもとくに高い経験値を持つのは何か」といったように、自分の強みをより明確化できるといいでしょう。

加えて、クライアントに対して提案業務を行なった経験があると、より活躍しやすくなります。例えば「顧客に対してマーケティングに関する提案をしていた」「顧客に対してシステム導入提案・開発経験がある」といったように、クライアント向けの業務経験があればコンサルティングにも活かせます。とくに30代以上でコンサルティングファームに転職する場合は、対外的な提案経験があれば強みになるでしょう。

資格については、有効なものとしては海外有名大学でMBAを取得することです。卒業後にコンサルティングファームに入社するケースがあります。専門領域によっては資格が役立つケースもありますが、資格の有無は関係なく、すべては経験値次第という領域もあります。コンサルティングファームで一定の役職を目指す場合は、顧客の課題解決能力だけでなく、プロジェクトマネジメント力やプロジェクトを獲得する営業力も求められます。

前述の通り、コンサルタントには課題解決したい領域の経験値が必要です。例えばITコンサルタントならITに関するキャリアが、経営コンサルタントなら経営企画などの経験が求められます。よって未経験からコンサルティングファームにチャレンジする人は、IT系コンサルティングファームならSE出身者、戦略系コンサルティングファームなら事業会社で企画系職種を経験した人が多くなります。

また未経験の場合、採用面接で「なぜコンサルタントを希望するのか」を必ず聞かれます。よって「自分はなぜ顧客に対して課題解決を提供したいのか」という動機を整理し、面接で説得力を持って伝えられるように準備することが大事です。

たとえ未経験者でも、課題解決志向がなければコンサルタントの素養を見出してもらうことはできません。これまでのキャリアでも、普段から自社や顧客の経営・事業の状況を俯瞰し、潜在的な課題を見出そうとしてきた経験を面接で伝えれば、一つのアピール材料になります。

最近では、コンサルタント未経験者がコンサルティングファームのマネージャーに採用される事例もあるなど、採用ニーズは非常に活況です。

採用選考では、普段から経営や事業を俯瞰する目線を持っていることや、課題解決志向や顧客志向を備えていることを、職務経歴書や面接で伝えることが重要です。

加えて、「常に会社や業界に課題意識を持っているか」も面接で見られるポイントです。例えば面接官は、次のような問いに答えられるだけの問題意識があるかをチェックします。ときにはこれらをストレートに質問するケースもあります。

上記のポイントを踏まえて、自分はコンサルタントとして顧客や社会にどのような貢献がしたいのか、そのためにどのような専門性やスキルを習得していきたいかを関連づけて伝えられるように準備することをお勧めします。

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課題解決を通じて、顧客企業や社会に貢献できるのがコンサルティングファームで働くやりがいです。採用ニーズも高く、未経験者も事業会社での経験を活かして活躍できるチャンスが開けています。プロフェッショナルとしてキャリアを積みたい人は、コンサルティングファームへの転職を考えてみてはいかがでしょうか。

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