履歴書の正しい書き方を徹底解説！学歴・職歴欄はいつから、どこから書く？

履歴書の学歴欄の書き方

履歴書を書く際全体的に言えることですが、採用担当者が見やすいように年号は西暦・和暦どちらかに統一しましょう。どちらを選んでも問題ありません。記入は時系列に沿って順番に行いましょう。

履歴書は公文書扱いとなります。そのため学校や学部名、企業名や部署名は省略せず正式名称で記入しましょう。例えば「高校」は「高等学校」という記入となります。

大学の学歴について、希望している職種で活かせる分野を専攻していた場合は記入しても良いでしょう。

また最終学歴が大学院になる場合、「卒業」ではなく「修了」となりますので注意してください。

履歴書の職歴欄の書き方

職歴の中で出向や転籍があった場合は、出向先企業名を年月とともに記入します。異動の場合は書いても書かなくても、どちらでも問題ありません。ですが、もし異動部署が転職希望先の仕事内容と近ければ記入しましょう。経験者としてのアピールになります。

企業の合併・買収などで社名が変わった場合は、新旧両方の企業名を記入しましょう。

例：「○○株式会社（現△△株式会社）」

退職理由については、自己都合の場合は「一身上の都合により退職」、会社都合の場合は「会社都合により退職」と記入しましょう。

現職について、退職日まですでに確定している場合は「○年○月　退職予定」と記入してください。そうすることで、現職の退職がスムーズに行われることを示せます。

内定を出したあとには現職との退職交渉がスムーズにいくかどうかを心配する企業もあるので、そういった企業側の懸念を払拭することができます。

履歴書の学歴欄についてのよくある質問

A. 通信制の大学も、通常の学歴と同じ扱いになります。時系列に沿って、順に記入しましょう。

A. 中退については、履歴書に記入する必要があります。そうしないと学歴詐称とみなされ、発覚した場合、たとえ入社が決まった後でも内定取り消しとなる可能性があります。なお、中退した理由は書かなくて問題ありません。面接時などに企業から質問されることはあるかと思いますので、その際にはしっかり答えられるようにしておきましょう。

A. 通常の学歴と同じように、就職前の学歴に続けて時系列順に記入してください。

A. 転校した年・月を書き、「転校先の学校名・学科名」を書いてから「転入学」と書きます。
例：「私立◯◯高等学校普通科 転入学」

A. 浪人や留年については、特に学歴欄に書く必要はありません。ただし、入学年度と卒業年度を見れば、採用担当者は「大学入学から卒業まで５年かかっているから、１年留年したのだな」「高校卒業から大学入学まで１年ブランクがあるから、浪人したのだろう」とわかります。あくまで学歴欄には特筆しなくていいというだけで、浪人や留学の事実が伝わらないわけではありません。

A. 学部を変更した場合は「転学部」、学科を変更した場合は「転学科」と書きます。学部や学科を変更した年・月を書き、転入先の大学・学部・学科名を書いてから「◯◯大学△△学部□□学科　転学部（転学科）」と書いてください。

あるいは「編入学」とする書き方もあり、こちらは学部・学科どちらを変更した場合でも使えます。その場合は、転入先の学部名や学科名に続けて、「◯◯大学△△学部□□学科　編入学」と書きます。

A. 留学には、「学歴欄に記載してよいもの」と「学歴欄に記載してはいけないもの」があります。それぞれの条件は以下の通りです。

【学歴欄に記載してよい「留学」】
・ 留学先の学校で学位を取得している場合
・ 在学中に単位取得を目的として留学した場合

上記いずれかの条件に該当する場合は、学歴欄に記載できます。「１年以上の留学なら書いていいが、１年未満の留学は書いてはいけない」と思っている人も多いのですが、重要なのは期間ではなく、留学の目的が学位の取得であるかどうかです。一般の大学や大学院に通って学位を取得した場合はもちろん、大学での単位取得を目指して語学留学した場合なども学歴欄に記載して構いません。

学歴欄には留学を開始した年・月を書き、「アメリカ◯◯大学△△学部□□学科に留学」「イギリス◯◯大学院△△コースに留学」などと記載して、末尾に「（××年□月まで）」と留学期間を付け加えます。

【学歴欄に記載してはいけない「留学」】
・ 自主留学などで学位を取得しない場合

学位の取得を目的としない留学は、学歴欄に書くことができません。この場合は、履歴書に「その他経歴」という項目を作るか、「自己PR」または「特記事項」の欄に留学経験があることを記載してください。「××年□月から◯月までワーキングホリデーでオーストラリアに滞在し、うち3ヶ月間は現地の語学学校で英語を学ぶ」などと書けばいいでしょう。自主留学でも滞在中に資格や免許などを取得した場合はアピールの材料になるので、履歴書の資格欄に記載してください。

履歴書の職歴欄についてのよくある質問

A. 結論、今までに入社した企業は全て履歴書に記入してください。たとえ経験社数が多くても、試用期間中であっても、就業期間がたった1日だけであっても同様です。一度入社したら職歴としてみなされますので履歴書に記入する必要があります。

短期で離職してしまった職歴や、多くの経験社数を書くことに抵抗があるかもしれません。ですが、記入しないことで「経歴詐称」という大きなリスクが生じてしまいます。

経歴詐称が発覚した場合、入社前であれば内定の取り消し、入社後であれば減給や最悪の場合解雇となってもおかしくありません。年金手帳の加入履歴や雇用保険被保険証からの情報等で発覚に至る可能性があります。こういったリスクをふまえ、履歴書には職歴をすべて記載する必要があります。

A. アルバイト、パート経験は社会人経験としてみなされないことが多いため、履歴書へ書く必要はありません。派遣社員、契約社員、正社員として勤務した経験を全て記入しましょう。例えば「一度退職をしてから、次の転職先が決まるまでの数ヶ月だけ一時的にアルバイトをしていた」という場合、アルバイト経験は履歴書へ記入しません。

ただ、当てはまらないケースもあります。アルバイト、パート経験が職務経歴の大部分を占める場合です。「アルバイト・パート勤務していた期間が長く、その経歴を記入しないと書くことがなくなってしまう」という場合は、職歴として記入してください。

アルバイト・パート経験を記入するか否か迷った場合には、履歴書ではなく職務経歴書から作成して判断すると良いでしょう。

職務経歴書を作成してみて「アルバイト・パート経験を記載しないと書類が埋まらない。見え方が良くない」といった場合は職務経歴書にアルバイト・パート経験を記入することになると思います。そうなった場合に、履歴書も職務経歴書に対応させて記入しましょう。

A. 雇用形態がアルバイトやパートの場合は前述と同様、社会人経験としてみなされないことが多いため書く必要はありません。派遣社員、契約社員、正社員いずれかの経験であれば記入しましょう。

履歴書に記入する場合には、ワーキングホリデーや留学中の職歴であることが相手に分かりやすいよう、勤務国を追記するなど工夫しましょう。採用担当者が、どれが日本での職歴で、どれが海外での職歴か分かりづらい場合があるためです。

1. 学歴、職歴の全体把握

まず1点目は「学歴、職歴の全体把握」です。

履歴書に記入する必要項目は、いわばプロフィールのような最低限の情報のみです。よって一見シンプルな構成に感じるかもしれません。

ですが、実は履歴書はその人の人ととなりを知るために重要な項目を押さえているのです。

「どんな学校を選ぶか」「何を学びたいか」や「どこで働くか」といった選択は、誰にとっても人生において大きなターニングポイントになります。

学歴や職歴から「その人が何を選択したか」を知ることで、採用担当者はその人の人となりや価値観、そこから得たスキルを想定することができるのです。

よって採用担当者は応募者を理解する入り口として、履歴書の学歴や職歴を見ています。

よって履歴書では、飾り立てて経験をアピールするというよりも、誰が見ても全体を把握できるよう分かりやすく記入しましょう。

2. ビジネスマンとしてのマナー

2点目は「ビジネスマンとしてのマナー」です。

具体的には、（手書きの場合）「丁寧な字で記入されているか」「誤字脱字がないか」「情報に抜け漏れがないか」という基本的なポイントになります。

履歴書は公的書類ですので、雑に書かれた文字や書類上のミスは勿論NG。それだけではなく、レイアウトを見やすくするなど読み手の立場に立って配慮することはビジネスマンとして当然のマナーです。

履歴書を見ることで、そういった常識的なビジネスマナーがあるかどうかを確認されます。

3. 地頭の良さ

出身大学の偏差値や新卒で入社した企業の就職偏差値から、その人の「地頭の良さ」を判断する採用担当者もいます。偏差値や就職偏差値が一定の水準以上であれば、思考力や言語能力、コミュニケーション力などについても、それなりのレベルを備えているはずだという判断です。

もちろん大学名や会社名にこだわらない企業もありますし、履歴書では伝えきれない自分の強みや個性は職務経歴書や面接でアピールすればいいので過度に心配する必要はありませんが、採用担当者によっては評価の対象とする人もいることを知っておきましょう。