10年後、20年後のキャリアはどうしよう......。働きながら自己分析を進めるには？

おお、耳が痛いビジネスパーソンは多いかもしれませんね（笑）。

なるほど。手段のリストアップで終わってしまい、自分の現在地が見えていない状態ですね。資産形成でいうなら、「自分の貯金額や支出（現状）を知らないまま、おすすめの投資先だけを調べている」ようなものです。

特効薬ではないですけど、私はキャリアに迷ったとき、あえて「外のモノサシ」を使って自分を客観視するようにしています。例えば、厚生労働省が運営している、無料でキャリアをWeb診断できるツール「job tag（じょぶたぐ、職業情報提供サイト）」をのぞいてみるとか。

意外と面白いんですよ！令和8年3月現在、556の職業が掲載されていて、それぞれ「どんなスキルが必要か」などが数値化されています。これを使って、自分の今の業務を当てはめてみるんです。

「あ、自分はいま、将来的に他の職場や職種でも使い回せる『このスキル』をちゃんと貯蓄できているんだな」とか、「この能力は意外と市場価値が高いんだな」ということが見えてきます。

まさに！自分のキャリアを自分で育てる考え方は、国や企業からも大きく注目されています。ちょうど10年前の2016年に職業能力開発促進法が改正され、企業（事業主）には、労働者に対して「キャリアコンサルティングの機会の確保」や「職業能力開発のための援助」を行う努力義務が課されました。そして、こうした取り組みを企業内で具体化する施策として、厚生労働省は「セルフ・キャリアドック」を推進しています。

はい。人間ドックが体の健康をチェックするように、企業が従業員のキャリアの健康状態を定期的にチェックし、支援する仕組みのことです。従業員にとっては、自らのキャリアを主体的に考えることで、今の仕事に対するモチベーション向上に繋がるというメリットがあります。

令和6年の厚生労働省『能力開発基本調査』によると、正社員または正社員以外に対してキャリアコンサルティングを行う仕組みを導入している事業所は50.0%のようですね。

実は「セルフ・キャリアドック」という言葉をそのまま社内で使っているケースは少ないんです。従業員が身構えずに参加できるよう、別の親しみやすい名称に変えて実施している会社がほとんどなんですよ。

よくあるのは「キャリアカフェ」とか「みらい面談」、「ライフプラン研修」といった名前ですね。なので、知らないうちにセルフ・キャリアドックの仕組みを体験している、という会社員の方はとても多いんです。

そこの仕組みには明確な運用ルールがあって、相談者の守秘義務が徹底されています。上司ではなく外部の専門家（キャリアコンサルタントなど）が担当することが多く、会社側にも「面談内容を理由に不利益な扱いをしてはならない」という決まりがあるんです。だからこそ、安心して自分の本音や将来の悩みを話せる場になっているんですよ。

利害関係のない立場から、自分の現在地を教えてくれる国のツールや相談窓口は、実は他にもたくさんあります。仕事を続けながらでも、スマホやオンラインで気軽に活用できるおすすめの内容を厳選してみました。(※2026年5月現在の情報)

そうなんです。さらに、年齢や性別、ライフステージなどの属性に特化したサポート機関も整備されているんですよ。